朝礼は、「いい風呂の日」

11月26日は、朝礼当番でした。

本当は、別の方だったのですが、

会社が”だっちもねえこん”を予定していたから、

その人、休んじゃった(笑)

てなワケで、朝礼当番です。

朝礼自体は、形骸化していて、

一言コーナーでは、

お天気の話ばかりなのでなんとかしようという意見も出ています。

博士としては、

ありきたりの、

盛り上がらない様な朝礼はやりたくないので、

なんらかのお役に立ちそうな情報を入れるように心がけています。

とは言え、今回は、ネタがなかった。

そんな時は、今日は何の日?

11月26日は、

「いい風呂の日」

高齢者が入浴中に溺れて死亡する事故が増加傾向にあり、

特に7割が11月~3月に起きています。

暖かい部屋と寒い部屋、熱い湯の温度差で血圧が大きく変動する

「ヒートショック」による失神や心筋梗塞が原因とみられる。

消費者長は「入浴前には脱衣所や浴室を温めた上で、湯温は41度以下に抑えてほしい」としている。

高齢者の溺れて死亡する事故の約7割が

自宅や入所施設などで発生している。

(慣れた日常空間で起きている)

2016年の死者数は07年以降で最多の4821人に上っており、

特に11年以降は、

交通事故よりも多い状態が続いている。

この数字は「溺死」に限り、「病死」と判断されたものは含まれていないため、

入浴中の急死者数はさらに多いと推定される。

「快適なお風呂ライフを!」

と、なんだかよく分らない、人を食ったような言葉で朝礼を締めくくった。

* * * * * *

では、どの県の人が最もヒートショックのリスクが高いでしょか。

実は、

“温暖”と呼ばれる地方ほど危険度が高い傾向にあった。

「あくまでヒートショック予備群としての数字ですが、ワーストは千葉県でした。さらに宮崎県、愛媛県、沖縄県と続きます。反対に北海道や長野県の寒い地方は意識が高いのか、危険度が低く出ています」(リンナイ広報担当者)

調査は、東京都市大学の早坂信哉教授(医師)の監修の下、「42度以上の熱い風呂」「飲酒後に入浴」「入浴前に水分をとらない」など10項目についてアンケート。千葉県民は入浴時間が全国平均の12.6分より長い15.5分で、全国で一番長風呂。さらに寒い時は寒いので、血圧が乱高下してしまう。

早坂教授によると、のぼせは11分以上で発生しやすく、長風呂は心臓への負担が大きい。理想的な入浴法は40度程度のお湯に10分以内でつかることで、その際、冷え性を改善したいのなら半身浴より全身浴だという。半身浴でゆっくり長めにつかるというのは、必ずしも正解ではないようだ。

というのも、冬場はかくれ脱水が招く、「浴室熱中症」が起きやすくなるからだ。

「夏場だけかと思われている熱中症ですが、水分が不足したまま入浴すると、上昇した体の熱を放出できず熱中症を引き起こします。これに急激な温度変化で血圧が上昇して起こるヒートショックが加わると、最悪の場合、死に至るのです」(リンナイ担当者)

早坂教授によると、入浴中の事故を防ぐには、入浴前の深呼吸や、脱衣場ではなく浴室に入ってから下着を脱ぐ習慣を身につけたいという。

* * * * *

入浴と云えばこんな話題もーーー日刊現代によれば

千葉大の研究グループが発表した「入浴と要介護リスク」の調査結果が話題だ。日頃から風呂につかる習慣がある高齢者は、介護の必要性が低くなるという。そこで、思いつくのが銭湯だ。銭湯なら入浴に加えて、散歩やコミュニケーションができる。元気な高齢者が目に浮かぶ。

研究グループは、要介護認定を受けていない高齢者1万4000人を対象に、3年間もの大規模調査を実施。その結果、週7回以上入浴している高齢者は、週2回以下の高齢者より介護が必要な状態になるリスクが、夏で約28%、冬で約29%減った。大きな有意差である。

「高齢者が銭湯に行けば、入浴の他に、適度な運動と人とのコミュニケーションができる。より健康に資すると言えます」(都内の医師)

銭湯が超高齢社会の国を救う――。ところが、銭湯は破竹の勢いで減っている。

全国の銭湯数(一般公衆浴場)は平成元年の1989年度は1万1724施設あったが、2017年度は3729施設。平成になって、3分の1に減った。

「自家風呂の普及で入浴者数が減少し、経営悪化や後継者難で廃業するケースが多い。それに銭湯は公衆浴場というくらいですから、人が集まる場所にあります。銭湯よりも収益が上げられる他の事業がたくさんあるのも銭湯減少の要因です」(厚労省・生活衛生課の担当者)

銭湯の“魅力的な立地”が銭湯の継続を難しくしているわけだ。近所に銭湯がなければ「銭湯救国論」も絵空事。

「このまま市場原理に委ねれば、これからもジリ貧が続く。銭湯を私的な営利活動ではなく、公的なものと捉え、国や市町村が全面支援して維持、発展させるしかないでしょう」(経済誌記者)

公的支援で銭湯を維持することは、当面の国や地方自治体の支出を増やすが、長期的に見ればメリットは数多い。

千葉大の研究で示されたように、入浴で要介護の高齢者が減れば、国や自治体の介護費用の負担は減る。風呂のない人に、きっちり入浴機会を確保し、銭湯の経営者も安心して営業できる。一石三鳥である。

「銭湯はセーフティーネットの面もあります」(前出の厚労省担当者)

現在、市町村や都道府県は、銭湯に対して、施設や設備費への補助金や融資、上下水道、固定資産税の優遇措置など公的支援を行っているが、守りの感は否めない。ここは思い切って銭湯に大胆な財政出動をして「銭湯大国」を目指してはどうか――。高齢者が健康なら国の財政も楽になる。

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